“脱炭素革命”の衝撃 グリーンテクノロジーこそが未来への道

昨日は

「本能寺が変」で信長をナレ死にさせた
最低視聴率を記録した大河ドラマ

おんな城主直虎

やっぱ
最後までつまらんかったですね。

井伊直政が主人公なら良かったのに
来年の西郷に期待します。

が時間延長で9時15分から

NHKスペシャル

激変する世界ビジネス
“脱炭素革命”の衝撃

が放送された。

自分の会社が呼ばれてるかと思ったよ

内容的には想像のつくもので

産油国の中東で太陽光発電が建設され
売電価格が2円台という衝撃価格

と言う話だ。

世界のファンドも
化石燃料に関するビジネスから撤退し
再生可能エネルギーに投資している

世界の流れは温暖化の問題で
石油は掘っても使えなくなる

と予測されている。

このブログでも述べたが
日本は東日本大震災以来
原子力発電所が停止され、

その大部分を火力発電で補っている。

電気の二酸化炭素排出係数は増大し、
これまでと変わらない生活をしても

二酸化炭素排出量は大きく増えた。

固定買い取り制度で
太陽光パネルは増えたが、

電力を売るには、
既存の電力会社の送電網に
接続しなければならない

という制約があるため、

これ以上、
不安定な
自然エネルギーを受け入れられない。

というのが実態だ。

日本の地方は過疎化のため
放棄水田や
がら空きの工業団地が残されている。

しかし、

固定買い取り制度は

環境意識の
高い者が投資したわけではなく

お金を増やしたい人

が参入しただけで、
主役は
不動産屋や投資家であった。

買い取り価格が下げられて
利幅が無くなると、
撤退していった。

再生エネルギーによる
電力事業そのものに
チャレンジしている事業者はごくわずかである。

本物の電力事業をやるには
自前の送電線を持たなけれならない。

日本の
太陽光発電事業者は
国が作った
有利なゲームに参加しただけで

ゲームの
オーナーになるつもりはない。

実際に
太陽光発電が建設された
地域の人が潤ったかと言うと

そうではない、
利益は全部、
都会に住む発電所のオーナーにいく。

もちろん
固定資産税等は地元自治体に少しは入る。

世界から見て、
日本は環境後進国になっている。

しかし、これは

技術の問題じゃない
国の制度の問題だ。

世界の人々に
日本が先進国と呼ばれるためには

過疎化する地方に
再生可能エネルギーを建設し

その地域にお金が落ちる
仕組みを作らなければならない。

 参考

https://www6.nhk.or.jp/special/detail/index.html?aid=20171217

 

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