ものを売らないからできる マルチな省エネ設備の提案

昔はオフィスには、
必ずゼロックスのコピー機があって、

会議や打ち合せのときは、
ワープロで作った資料などを人数分コピーするのが定番だった。

ゼロックスの代理店はリースが切れる頃に現れて、
新型のコピー機を紹介し、新たなリース契約を提案する。

今では、
いろんなメーカーがコピーも出来る複合機を売っている。

それでも、
ゼロックスを使い続けている会社は多い。

ゼロックスのコピー機は、
導入費用をガッツリ値引きしてお得感を出す。

ところが、
メンテ費用として、
カラーコピー1枚当たり20円のランニングコストが取られる。

代理店は、
実は機器代ではなく、
そのランニングコストが儲けの源泉になっている。

同じような構図が、
エネルギー分野でもある。

例えば、
◯◯ガスという会社なら、
新築ビルにガス空調を導入して、
更新時期には次のガス器具を売る。

◯◯電工という会社は、
電気式のエアコンを売りたい。

エネルギー消費の大きい製造業の工場なら、
エネルギーの専門家が常駐しているので、
様々な検討をされていると思う。

しかし、
医療法人や社会福祉法人では、
設備に詳しい方がいない場合がほとんどなので、

ほとんど建てたときの業者におまかせ

新築から15年ぐらいで、
エアコンやお湯を作るボイラー等に更新時期が来る。

その時が、
エネルギーコストを削減するチャンスだ。

一般的に、

熱源として、油、ガス、電気と大きく三つのエネルギー種がある。

CO2の削減という面では、
これまで電気が有利とされてきたが、

電気とお湯を同時につくるコージェネレーションの給湯器が登場して、
この状況も変わっている。

コジェネ財団ホームペジより

コジェネ財団ホームペジより

コージェネ財団ホームページ
http://www.ace.or.jp/web/chp/chp_0010.html

そして、
新規性のあるエネルギー機器には、
国からの補助金を獲得できるチャンスがある。

設備更新のときは、
最新動向から判断して、
さまざまな設備を検討すべきだ。

といっても、本業で忙しい経営者が、
エネルギー設備のことまで勉強することは出来ない。

設備に詳しくない社会福祉法人の方もご安心ください。

グリーンテクノロジーは、
環境省のCO2削減ポテンシャル事業において

お客様にかわって、
設備の稼働状況を調査し、
省エネの運用改善や設備更新についてのアドバイスを行ないます。

この「省エネ診断」は環境省から一定の補助が出ます。
なので、お客様の負担はほとんどありません。

おそらく来年も
C02削減ポテンシャル事業は行われるので、
いまから準備しておきましょう。

グリーンテクノロジーは省エネコンサルタントとして

モノを売らないからこそ、
できるマルチな省エネ提案を行ないます。

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