昔はオフィスには、
必ずゼロックスのコピー機があって、
会議や打ち合せのときは、
ワープロで作った資料などを人数分コピーするのが定番だった。
ゼロックスの代理店はリースが切れる頃に現れて、
新型のコピー機を紹介し、新たなリース契約を提案する。
今では、
いろんなメーカーがコピーも出来る複合機を売っている。
それでも、
ゼロックスを使い続けている会社は多い。
ゼロックスのコピー機は、
導入費用をガッツリ値引きしてお得感を出す。
ところが、
メンテ費用として、
カラーコピー１枚当たり２０円のランニングコストが取られる。
代理店は、
実は機器代ではなく、
そのランニングコストが儲けの源泉になっている。
同じような構図が、
エネルギー分野でもある。
例えば、
◯◯ガスという会社なら、
新築ビルにガス空調を導入して、
更新時期には次のガス器具を売る。
◯◯電工という会社は、
電気式のエアコンを売りたい。
エネルギー消費の大きい製造業の工場なら、
エネルギーの専門家が常駐しているので、
様々な検討をされていると思う。
しかし、
医療法人や社会福祉法人では、
設備に詳しい方がいない場合がほとんどなので、
ほとんど建てたときの業者におまかせ
新築から15年ぐらいで、
エアコンやお湯を作るボイラー等に更新時期が来る。
その時が、
エネルギーコストを削減するチャンスだ。
一般的に、
熱源として、油、ガス、電気と大きく三つのエネルギー種がある。
CO2の削減という面では、
これまで電気が有利とされてきたが、
電気とお湯を同時につくるコージェネレーションの給湯器が登場して、
この状況も変わっている。
コジェネ財団ホームペジより
コージェネ財団ホームページ
http://www.ace.or.jp/web/chp/chp_0010.html
そして、
新規性のあるエネルギー機器には、
国からの補助金を獲得できるチャンスがある。
設備更新のときは、
最新動向から判断して、
さまざまな設備を検討すべきだ。
といっても、本業で忙しい経営者が、
エネルギー設備のことまで勉強することは出来ない。