クールな会社を目指すCO2削減ポテンシャル診断

環境省は

中規模事業所向けに
二酸化炭素排出量の削減可能性を調査するために

CO2削減ポテンシャル診断事業

を実施している。

これは、
環境省が認定した診断機関が

事業省のエネルギー使用状況を
現場で調査し
CO2を削減するための提案をする

というものだ。

グリーンテクノロジーは
平成22年の事業スタート時から

診断機関として、
多くの事業所の診断に取り組んできた。

このCO2削減ポテンシャル診断のメリットは
次の6項目にまとめられる。

案内資料できました。

1.エネルギーの使用状況の把握

リアルタイムの電力の計測や主要設備の稼働状況を調査 し、事業所のエネルギー消費の実態をグラフ化します。 エネルギーの無駄を発見します。

2.エネルギー機器リストの作成

事業所におけるエネルギー消費の大きな主要機器につい て基本スペックと劣化状況を調査し、更新やメンテナン スが必要なリストアップします。

3.省エネ補助金申請に必要な資料

国の省エネ補助金に採択されるためには、既存設備、計画 図面、設備更新による省エネ効果などのデータが重要、公 募期間内に申請するためには前年からの準備が必要です。

4.働く人の意識を変える

電気代は会社が払うものという意識では、エネルギーコ ストの削減は進みません。エネルギー消費を見える化し、 自分事にするための、CO2削減にむけた従業員教育を行い ます。

5.省エネルギー法に対応

省エネ法の中長期計画、定期報告書、トップランナー方 式への対応、自治体の温対法条例などの法規制に備えた システムづくりを提案します

6.最新設備導入による費用対効果

最新の省エネ設備への更新による、費用対効果をモノを 売らないコンサルタントの立場で客観的に算定します。 設備更新の補助金の可能性も評価します。

以上はグリーンテクノロジーが
診断機関にマッチングされた場合の診断内容であり、

他の診断機関に依頼された場合は、
このような内容になるかどうかはわかりません。

診断機関は
受診する事業者が指名することができます。

お問い合わせ先

環境情報の見える化技術で 持続可能な社会に貢献する

(株)グリーンテクノロジー

認定診断機関(H22~H29年度)

050-2018-0270
sales@green2050.co.jp

なお、
補助対象になる事業所は

年間CO2排出量 50トン以上
3,000トン未満の
日本国内の 工場及び事業場等の事業所

となっており、
あまり小さすぎても、大きすぎてもダメだ。

電気代にすると
月額15万円~600万円までの事業所である。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。