PDCAじゃダメな中小企業の省エネ診断

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12月に入って、
連日省エネ診断で現場に出かけている。
SIIの生産革命の省エネ診断は

1日省エネ診断

エネルギーに関する資料は訪問前に頂くことになっている。
しかし、飲食店や旅館業などでは、
普段からエネルギー管理がされているわけではなく、
エネルギーデータといっても
電力会社の伝票やガス会社の請求書を揃えるのが精一杯だ。

今回の1日省エネ診断は
基本的に省エネルギーセンターが実施している
無料の省エネ診断と同じやり方である。

受診事業所に午前中に訪問して
ヒアリングさせていただき
午後は、
現場の設備を見て回るウォークスルー調査となる。

最後に、対策項目を提案する。

後日、調査結果をまとめた報告書を提出する。

エネルギーコストが月額20万円以下の事業所の場合は
水道光熱費は固定費として扱っている場合が多く
日々の業務の中でほとんど考慮されていない。

そんな事業所で省エネのPDCAの話をしても
先方が真剣に聞いてくれるハズもない。
そもそも、省エネに取り組む組織がない。

小さな事業所では経営者(または店長)がエネルギー管理から
事業収支の管理まですべてを担当している。

小さな事業所の省エネ診断の場合は
エネルギーのムダなどの課題を指摘し
その対策を提案することが重要である。

私が考えるエネルギーの最適化の3ステップを次図に示す。

PDCAというのはプランから始まるので、
Pだけで1日調査は終わってしまう。
課題が見えれば、
対策はプロに任せることもできる。

グリーンテクノロジーは
国の補助金を活用した
省エネ設備投資をサポートします。

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