既存資料調査と現場計測によるCO2削減ポテンシャルの解析

省エネ診断には二つの手法があり、
既存資料調査と現場調査である。

そして得られたデータをもとに、
エネルギー削減の可能性を見つけ出し、
その対策を検討する。

既存資料調査とは、電力や油やガスの購買量など
すでにある資料から表やグラフを作成し、
エネルギー消費の実態を把握することである。

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しかし、
お金をかけて調査会社に
省エネ診断を依頼する目的は

既存資料だけではわからない、
時間帯ごとの電力消費などを
現場で計測器を設置して調べることで
より正確で細かい分析する必要があることだ。

昼休みは機器も休憩中?

省エネ設備機器への更新を検討する際
最も重要なことは

設備の能力が適正であるか?

余裕のあり過ぎる設備を導入すると
負荷率が低すぎてムダが多くなり

能力の低い設備であれば
負荷率が高すぎてムダが多くなる。
機器の寿命も短くなる。

たとえば、
広い部屋をパワーのないエアコンで
冷やそうとすればムリがある。

その逆に
大きすぎる設備もムダな電気を使う。

建築物の設計において、
空調機器等は利用形態を考慮して
設計されるが、

実際の運用の時には
想定外の利用もあり得る。
途中で用途が変わることもある。

設備更新の時は
安易に、既存の設備容量を踏襲せず
設備容量の再検討をすべきである。

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