２０１９年のノーベル化学賞は吉野彰さんに!
吉野先生は、リチウムイオン電池の発明者の一人、大手メーカーに勤務しながらエネルギーの世界に革命をもたらした。
リチウムイオン電池は携帯電話、パソコンをアウトドアに持ち出した。
EV電気自動車の実用化もこの電池がなければ不可能だった。
エネルギー問題の最大のネックは
現代の人類にとって最も便利な電気エネルギーが保存できないことだ。
電気は、発電した量だけ使わないと、捨てることになる。
電力会社は、余った電気でダムに水を貯めて、エネルギーを蓄える。
しかし、これは巨大なインフラが必要であり、効率もあまりよくない。
電気を貯める技術こそが、人類の未来にとって最も重要だ。
国は東日本大震災以来、自立・分散型の再生可能エネルギーを支援している。
これは、３つの課題を同時に解決する理想形と考えられている。
再生可能エネルギーはCO2を出さないのみならず、災害に強いという面に加えて、地方創生という切り口でも、域外に出ているエネルギーのお金を地域の中で生み出す。
太陽光発電等の再生可能エネルギーは自然条件により、発電量が増減するため蓄電池がなければ、有効に活用することはできない。
ただし、蓄電池は高価であり、いまだ市場性を確保するに至っていない。
脱炭素イノベーションによる地域循環共生圏構築事業
この事業では、電気自動車を蓄電池として導入することを想定している。
リチウムイオン電池 として、自動車CASEに補助金を出すスキームだ。
ご丁寧に、EVの値段の半分は蓄電池の値段だと解説してあった。
自動車なら大量生産で蓄電池の価格も下がるかもしれない。
しかし、
本来は戸建て住宅やマンションなどの
住宅が蓄電池を設置するべきである。
なぜなら、
リチウムイオン電池は高価であるが、
据え置き型の鉛畜電池なら低価格で導入できるし、
災害時も安心である。
革新的な技術に補助金を出すのか？
革新的な社会システムに補助金を出すのか？
残念ながら、今の政府は設備機器そのものにしか補助金を出さないので、革新的な社会システムであっても、従来型の鉛蓄電池には補助金は出にくいのである。