省エネ診断には二つの手法があり、
既存資料調査と現場調査である。
そして得られたデータをもとに、
エネルギー削減の可能性を見つけ出し、
その対策を検討する。
既存資料調査とは、電力や油やガスの購買量など
すでにある資料から表やグラフを作成し、
エネルギー消費の実態を把握することである。
しかし、
お金をかけて調査会社に
省エネ診断を依頼する目的は
既存資料だけではわからない、
時間帯ごとの電力消費などを
現場で計測器を設置して調べることで
より正確で細かい分析する必要があることだ。
省エネ設備機器への更新を検討する際
最も重要なことは
設備の能力が適正であるか？
余裕のあり過ぎる設備を導入すると
負荷率が低すぎてムダが多くなり
能力の低い設備であれば
負荷率が高すぎてムダが多くなる。
機器の寿命も短くなる。
たとえば、
広い部屋をパワーのないエアコンで
冷やそうとすればムリがある。
その逆に
大きすぎる設備もムダな電気を使う。
建築物の設計において、
空調機器等は利用形態を考慮して
設計されるが、
実際の運用の時には
想定外の利用もあり得る。
途中で用途が変わることもある。
設備更新の時は
安易に、既存の設備容量を踏襲せず
設備容量の再検討をすべきである。